最近日本では、教師が新しい時代の教育を担うにおいて、十分な指導力を備えていない、という 社会的な合意の下で、教員を巡る様々な改革が断行されている。｢不適格敎師｣の排除や｢免許 更新制｣の導入など、敎員政策改革や、師養養成學部の統廢合及び敎職專門大學院の設置な ど敎師養成機關の再編はその例である。しかし、近年ドラスティックに行われている敎員を巡る改革 の特徵は、改革の理念や、旣存の敎員政策や制度に對する冷靜な判斷を欠いたまま過剩に語ら れ、行されていることにある。そこで、この論文では、卽效的で可視的な改革が求められる今日で あるからこそ、これまでの日本の敎師を生み出してきた、戰後の敎員養成制度を今一度反省的 (reflective)に檢討し、何を溫存し、何を改革すべきか、そしてどのような敎師養成のデザインをもつ べきかを愼重に議論することが必要であるということを强調した。特に、日本の戰後敎員養成改革 は、當時の改革が現在の日本の敎師養成制度の特徵を形づくるものであるだけではなく、當時の 國際社會においても、敎員の社會的な役割と意味を一擧にアップグレドさせた面で劃期的な轉換で あったため、今後の日本の敎員養成を構想するに當たっても、吟味の作業を欠かせない對象であ る。日本の戰後敎員養成改革は、3つの原理から編成されていた。それは、｢大學での敎員養成｣、 ｢開放制｣、｢免許主義｣という原理であり、當時の改革の主體、例えば、敎育刷新會議やCIE は、敗戰後の日本社會の再建において、敎養と專門性を備えた敎師の養成をこの原理の徹底を通 して實現しようとした。合意された敎師像をもたず混亂しているように見える今日において、改革當時 の敎育という社會的な責任を負う、專門家として明確に打ち出されていた敎師像を換氣することは重 要である。しかし皮肉にも、戰後敎員養成改革が殘した課題は、たとえば、｢開放制｣や ｢免許主 義｣という原理が實際制度として展開していく上で、その設計や機能が十分實效性を發揮できな かった結果、現在の敎員養成育の質の低下を招いたり、當時の敎職の專門性に對する意見對立 が現在の敎員養成機關の對立を生み出すといった、現在の敎員養成が抱える問題と緊密につな がっていることにも留意する必要がある。